本社が取り組む未来貢献プロジェクトのシンポジウム「自動運転サービスが高齢社会を変える」（読売新聞社主催）が９月３０日、東京都千代田区のよみうり大手町ホールで開かれた。有識者の基調講演や自治体、事業者による事例紹介の後、自動運転の可能性や課題、今後の展望を巡ってパネルディスカッションが行われた。（パネルディスカッションのコーディネーターは高橋徹・読売新聞東京本社調査研究本部主任研究員）

　「担い手不足」や「高齢化」が深刻になり、持続可能性の観点から大きな転換期を迎えている日本の農業。いま、様々な課題を解決する策として注目を集めているのがロボットや情報通信技術（ICT）を活用する「スマート農業」です。農作業における省力化・精密化や安価で高品質な農作物生産の実現、新規就農者の確保、栽培技術の継承など、多くの効果が期待されています。スマート農業など、先端技術の活用によって農業現場や流通、私たちの食卓はどう変わっていくのか、そして、どのように持続可能な農業を実現できるのか。

　政府や企業の有識者が集まり、日本の農業の未来や先端技術の活用方策について議論するシンポジウムが先月、都内で開催されました。

　自動運転や電気自動車などが広く普及し、生活がより便利で安全なものになっていることが期待される次世代のクルマ社会。その実現に向け、政府と民間企業が協力した様々な取り組みが行われているものの、いまだに多くの課題が残されている。現在、どのような解決策が模索されているのだろうか。各界の有識者が集まり、今後のクルマ社会の展望や協業の重要性について議論するシンポジウムが１０月、都内で開催された。

「ＩＴの発達により社会は大きな転換期を迎えている」といわれるが、我々の生活は今後、どう変わっていくのだろうか。
　産官学の有識者らが、次世代コンピュータ技術がもたらす暮らしの変化について意見を交わすシンポジウムが３月１２日、都内で開催された。

家庭のエネルギー消費を実質ゼロにするＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）は、これからのスタンダードになり得る、住まいの新しいカタチ。その魅力について、実際にＺＥＨで暮らすご家族に、フリーアナウンサーの政井マヤさんが聞いた。

テクノロジーで変わる社会を考えるシンポジウム「Ｓｏｃｉｅｔｙ５．０で変わるあなた の暮らしと仕事」（主催・内閣官房 日本経済再生総合事務局、共催・読売新聞社）が12月2日、アクロス福岡で開かれた。ヤフー株式会社、安宅和人氏と福岡市長、高島宗一郎氏による基調講演の後、「変わる暮らしと仕事」と題したパネルディスカッションが行われ、企業等による最新事例が紹介された。

家庭のエネルギー消費を実質ゼロにするＺＥＨ（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）によって、私たちの暮らしはどのように変わるのか。「近い将来、日本の住宅はＺＥＨであることが当たり前の時代がやってくるでしょう。そのぐらいＺＥＨには多様な価値があり、ＺＥＨによって生活が変わり、社会も変わっていきます。みなさんには、まずＺＥＨを知ることから始めてもらいたい」と言う住宅生産団体連合会の和田勇会長。新たな住まいの形について、分かりやすく語ってもらった。

自動運転や電気自動車などが普及した次世代クルマ社会の到来は、私たちの暮らしをより安全で快適なものに変える最も重要なポイントの１つになるだろう。官民の積極的な取り組みが進む中、各界の有識者が一堂に会し、今後の展望や課題について議論し合うシンポジウムが開催された（１０月２９日／東京ビッグサイト）。地方創生の拠点としても期待される「道の駅」、そして世界で大きな注目を集める「自動運転」にフォーカスが当てられたイベントの模様をダイジェストで紹介する。

「未来貢献プロジェクト・住宅の未来２０２０シンポジウム」（主催・読売新聞社、協力・資源エネルギー庁）が２月１５日、東京･有明の東京ビッグサイトで開かれ、家庭の省エネルギー化のカギを握る「ネット・ゼロ･エネルギー・ハウス」（ＺＥＨ）について、普及拡大の施策を議論した。ＺＥＨは太陽光発電など創出エネルギーと省エネの組み合わせで家庭のエネルギー消費を実質ゼロにする。国は２０２０年までに新たな注文戸建て住宅の過半数のＺＥＨ化を目指し、健康や生活面のメリットなど多様な価値も紹介された。