「近居・同居」編

２０１８.１１.２

互いに助け合う家族のカタチ
いまの時代だからこそ〝近くに住む〟という選択

　子育て世代にとって、住まい選びに大きく影響するのが両親との距離の取り方です。「子育てを手伝ってくれればありがたい」という思いもあれば、「干渉されたくない」という気持ちもあり、迷う方は少なくありません。最近は同居に加え、近居という考え方も広まってきました。それぞれの特徴をじっくりと考えましょう。

これからの住まい 注目される「近居」

　「近居」にははっきりとした定義はありません。車や電車など交通手段を問わずに、おおむね30分程度で行き来できる距離に住むことを指すのが多いようです。

　近居への関心が特に高まったのは、２０１１年の東日本大震災がきっかけです。交通機関が混乱し、大勢の帰宅難民が生まれました。共働き世帯が増加し、「いざというときに、保育園に誰も子どもを迎えに行けない」。パパ、ママにとって、こんな悩みが切実に感じられるようになったからです。頼る存在として、親が改めて注目されたのだとみられます。

　国土交通省の住生活総合調査（図１）によると、住み替えの主な目的では、「同居・隣居・近居」が１３年に１０.６％と５年前の調査からほぼ倍増しました。内閣府の「家族と地域における子育てに関する意識調査」（図２）では、理想の家族の住まい方は「祖父母と近居」（３１.８％）が、「祖父母と離れて住む」（２１.７％）や「祖父母と同居」（２０.６％）を上回りました。

　近居ならば、親と一定の距離を保ちつつ、孫の成長を間近で見せられたり、親に何かあったときはすぐ駆けつけられたりするという、同居のメリットを取り入れられる点が支持されているようです。

　近居の実現の仕方は様々です。親の家の近くに、子ども世代が家を買ったり、借りたりする例もあれば、古くなった親の家を売り、同じ新築マンションを親世帯、子世帯がそろって購入する例もあります。

環境にあわせて「同居」を選ぶ人も

　厚生労働省の国民生活基礎調査によると３世代同居する世帯の割合は17年に５・８％と、過去10年間で２・６?減りました。とはいえ、全く選択肢にならないというわけではありません。同居に際しては、家を建て直したり、リフォームしたりするケースが大半ですが、子世代にとっては、住宅に関する費用を大幅に削減できます。場合によっては、将来的な相続対策にもなります。

　祖父母と一緒に暮らすことは、孫の成長にプラスになる面も少なくありません。家事を分担すれば負担を軽くすることもできます。

条件などを見極め最適な住まいを

　住まいを決めた後もお互いへの配慮が必要です。近居の場合でも、夫婦のどちらかが実家に依存し過ぎて夫婦関係が悪化することがあります。頻繁に頼られる「孫疲れ」を嫌う人もいます。

　同居の場合は、プライバシーの確保や３世代が快適に過ごせる環境づくりが重要です。玄関、居間や水回りなど共有する範囲を具体的に決めましょう。バリアフリー化や省エネ化のためのリフォームも検討してみましょう。