１９７３年の第１次石油危機によりエネルギー価格が高騰し、インフレと不況が同時に起きました。それがようやく収まってきた頃に、第２次石油危機が発生し、回復しかけていた世界経済が再び低迷。そんな中、エネルギー問題を最大のテーマとして開催された１９７９年の東京サミットでは、先進各国の原油の輸入量に上限が設けられることになりました。以降、日本はエネルギーの多様化と省エネの推進によって「脱石油」に取り組みましたが、そのことは結果的に、日本の産業の競争力強化にもつながったと思います。

 今後は２０５０年、２１００年に向けて、さらに飛躍的な技術革新に取り組むことが必要でしょう。個人のレベルでは、極端にエアコンの使用を控えたりすると熱中症なども心配されますから、住宅に断熱材を使用するなど、無理のない省エネを心掛けていくことが大事だと思います。

 ２００８年に開催された北海道洞爺湖サミットでは地球環境問題が重要な議題となりましたが、その後のリーマン・ショックや東日本大震災に伴う原発事故により、地球環境問題が話題に上る機会は減少してしまいました。

 世界気象機関の発表では、今年の世界の平均気温は観測史上最高になり、産業革命前の平均からの気温上昇が１度を超える見通しです。地球温暖化をくい止めるためには、２０５０年頃に世界におけるＣＯ２の排出量を半分にし、今世紀中にはゼロにしなければなりません。最近では、再生可能エネルギーの普及も進みつつありますが、今後はＣＯ２を出さずにつくるエネルギーの割合をさらに増やしていって、最終的には１００％にすることが必要でしょう。たとえば、化石燃料を燃やす際にはＣＯ２を大気に出さずに高圧で地中に封じ込めてしまう技術「ＣＣＳ」の実用化も必要になってくるでしょう。

 私たちは「春に芽を出し、夏に茂り、秋に実をつけ、冬に枯れる」という自然のサイクルの中で作物を育てたり、きれいな水を低いコストで使うことができます。この「四季」と「きれいな水」は、日本の農業の大きな強みです。

 海外とのビジネスに関しては、車を海外の工場で生産して現地で販売しているのと同様に、世界へ出向いて〝適地適作〟で生産することも考えるべきでしょう。日本の食は世界でも高く評価されていますから、農業は他の産業とも連携をし、生産からサービスまでをトータルで提供していければ良いと思います。

 来年の伊勢志摩サミットにおいても、日本の農業のあるべき姿を世界に打ち出し、〝攻めの農業〟の元年となることを期待します。

 ＩＴ技術は今後、エネルギー問題や環境問題の解決にも貢献していくでしょう。例えば、最近の住宅では、ネットワーク上で電力の使用状況を把握・コントロールできるようになりつつあります。これにより、電力使用のピーク時間帯などの情報が蓄積されて、予測をすることが可能になり、最終的にはＣＯ２の削減にもつながっていくわけです。

 一方で、ＩＴを使いこなせる人とそうでない人との間に生じるデジタル・デバイド（情報格差）の問題も発生しており、２０００年の九州・沖縄サミットで発表された沖縄憲章でも、その解消の重要性が強調されています。伊勢志摩サミットにおいても、サイバー攻撃などから暮らしを守るための方策等について、しっかりと検討してもらいたいと思います。