野村総合研究所エグゼクティブエコノミスト

木内 登英

TAKAHIDE KIUCHI

日本経済は30年に及ぶ低迷を経験してきました。しかし、企業の高い技術開発力、高い教育水準と勤勉さに支えられた質の高い労働力、治安の良さなど安定した社会環境、といったかつての高度成長を支えた日本の強み、潜在力が失われてしまった訳ではありません。環境問題など社会問題への対応、地方の人材、インフラの活用、労働市場改革、学び直しによる労働者の技能向上などを通じ、潜在力を掘り起こしていく官民の積極的な取り組みが、日本経済の活力回復のために重要となります。

読売新聞東京本社編集委員

丸山 淳一

JUNICHI MARUYAMA

１９８６年に新聞記者になった私は、バブルの膨張と崩壊の両方を経済の現場で取材し論評してきた世代として、「失われた３０年」を招いてしまった責任の一端を背負っています。低迷する日本経済を目覚めさせるには何をすべきか、その処方箋づくりは、われわれの暮らしの見直しにもつながる大きなテーマです。これまでの取材経験を生かし、わかりやすく日本経済の問題点をお伝えし、できるだけ多くの人と考えていきたいと思っています。