WEB併載企画 病院の実力2020 ＞ 回復期リハビリテーションの先進医療

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日常生活への復帰のために、専門スタッフが支援を行うリハビリテーション。高齢化に伴い脳卒中からの回復期に加え、骨折など骨関節疾患に対応するリハビリの重要性も年々増しています。急性期治療を終えて在宅に戻る過程では、リハビリを適切に行った場合のほうが要介護度も改善させた上での生活が可能です。そのための医療機関をどう見定めるべきか。ポイントを回復期リハビリテーション病棟協会の園田茂副会長に伺いました。

「量」から「質」へ、さらなる充実を目指す

　現在、回復期リハビリ病棟は全国で8.6万床と増床傾向にあり、量的には充実しつつあります。その鍵となるのはまず、病棟の中心となるリハビリテーション科専門医の存在。そして、高いリハビリ技術を習得した看護師やセラピスト（理学療法士・作業療法士・言語聴覚士）、介護福祉士などの適切な配置です。
　そして近年重視されているのは、「質」の充実。回復期リハビリテーション病棟協会ではそのために、専門職ごとの認定研修によりスキルの向上やレベルアップを図ってきました。また、全職種研修会で各病院から参加する多職種をランダムにグループ分けしてワークショップを実施。より広い視野を身につけられ、チーム医療に役立てられると好評です。
　職種ごとのあるべき行動目標やそこへ至るステップを明示した、当協会作成の「回復期リハ病棟のあり方指針」も好評で、新人や若手スタッフの育成および病棟の立ち上げ期などに多く活用されています。また、病院ごとの実態調査の結果を許可を得て、当協会のホームページで公表しています。患者様の状態にもよりますので単純比較はできませんが、病院間を見比べる視点を提供することも「質」の向上につながることと考えています。

カンファレンス審査で、適切に実態を把握

　回復期リハ病棟の「質」を示すものとしては、「日本医療機能評価機構」による認定も中立的な評価と認められます。これには、日本専門医機構認定リハビリテーション科専門医の常勤設置、リハビリの365日提供があり、良質なリハビリを提供するために改善を目指す組織運営のあり方、各職種の専門性、チーム医療、ケアプロセスなどの項目で、医師・看護師・療法士からなる評価者による訪問審査が行われるため、実態を正しく伝えるものといえます。これが日本医療機能評価機構の付加機能評価の中でもリハビリテーション機能（回復期）というものです。付加機能評価の中でリハビリテーション機能（回復期）を、改定を重ねて運用してきましたが、2019年10月からは「高度・専門機能　リハビリテーション（回復期）バージョン1.0」として、より充実した機能の評価につながる新たな審査体系を導入しています。
　評価項目として改めて明確化されたのは「安心・安全で効率的なリハ・ケアの提供」「地域との切れ目のない連携」「職員の専門性の発揮、および専門性を習得するための教育体制」の３点です。回復期リハにおける「組織運営」「職員の専門性」「チーム医療によるリハ・ケアの実践」を領域として、あるべき姿を目指す姿勢が、より示された格好です。
　また、今回の改定で大きいのは、評価におけるカンファレンス審査の重視化です。リハ・ケアの実態をより把握できるよう、実際の患者のカルテを数多くチェックし、一部の患者に関するカンファレンスの様子を訪問して審査するようになりました。病院にとっては、日頃からのリハ・ケアの運営を改めて見直すきっかけとなり、より方針に沿った「質」の高いリハ･ケアが常に行われることにつながります。

プロセスなど定性的評価も重視を

　そのほか、回リハ病棟を評価するものに診療報酬の「リハビリ実績指数」もあります。入院から退院までのADL改善と在院日数から算出するもので、今後さらにこの「数値」の評価を高めていく流れもあるようです。しかし「質」への意識を高めるためには、リハビリの実施内容やプロセス、各病院の歴史的背景などにも注目していくべきでしょう。