電力を「H（へらす）T（つくる）T（ためる）」で脱炭素社会へ

今や日本は、猛暑日が続く「酷暑」が当たり前で、豪雨による深刻な被害も毎年のように起こっている。こうした異常気象をもたらす地球温暖化を抑制するには、二酸化炭素の排出を減らす「脱炭素」が大切だ。元AKB48で気象予報士の資格を持つ武藤十夢さんと、気候変動の専門家である東京大学教授の江守正多さんが、脱炭素社会にむけて私たちにできることなどについて話し合った。

武藤　そもそも地球温暖化というのは、どういうことなのでしょうか？

江守　二酸化炭素などの温室効果ガスが大気中に増え、地球全体の平均気温が上がるということです。それによって異常気象が増えます。雨が降ると記録的豪雨になり、干ばつになるとこれまでより深刻化する。さらに極地の氷が溶けるとともに、海水温が上がると海水も膨張します。それで海面が上昇してきます。

武藤　二酸化炭素の増加要因は二酸化炭素を吸収する森林が人間の開発によって減っているため、ということなのでしょうか？

江守　1992年に国連の「気候変動枠組条約」が作られ、ブラジルのリオデジャネイロで開催された「地球サミット」で各国が署名しました。今は2015年に採択された「パリ協定」で具体的な目標が決められ、先進国も途上国もともに地球温暖化対策に取り組むことで一致しています。日本では、2050年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を実現することを目標にしています。

武藤　ゼロにするには相当な努力が必要ですね。私も冷房をつけるのを限られた部屋だけにしたり、たくさんの電気を使う10年前のエアコンや冷蔵庫は、最新の省エネタイプに買い替えた方がいいよね、と家族で話し合ったりしています。身近なところで脱炭素化への努力をしていきたいですね。

江守　個人個人の努力はもちろん大切ですが、実はそれだけではカーボンニュートラルの実現は困難です。日本の二酸化炭素排出量の多くは、国内の発電方法のうち約7割を占める火力発電によるものです。電気を作るときに二酸化炭素を排出しない「再生可能エネルギー」の活用を増やし、社会の仕組みを変えることが重要です。例えば東京都では、来年4月から新築住宅等に太陽光パネルを設置し、断熱性が高い省エネ型の建物にすることを、住宅メーカーなどに義務付ける制度を始めます。また一般家庭用の蓄電池も普及してきました。化石燃料を使わない発電が一般家庭に広がるきっかけになりそうです。

江守　太陽光パネルや蓄電池は初期の設置費用が結構かかりますが、光熱費が安くなることから、東京都の試算では、13年程度で初期費用を回収できる見通しです。普及すればコストが安くなり、さらにお得になります。こうした取り組みが全国に広がり社会の仕組みが変わっていけば、カーボンニュートラルが現実化してくるのではないでしょうか。