正しい知識でキャリアを描く

月経に伴う不調が要因となる日本の労働損失は１年で約５千億円に上る。ここに通院費用とＯＴＣ医薬品を購入する費用を合わせると、７千億円近くの損失に。

後藤：

女性活躍社会を実現するためには、女性特有の心身の不調に対するケアが不可欠です。

大須賀：

例えば月経前症候群は、イライラしたり、落ち込んだり、胸やお腹が痛くなったり…と、症状が多岐にわたるため、原因が分かりにくい病気。ホルモンの変動が月経（排卵）と連動していることを理解し、ピルや漢方、医薬品などを活用しながら正しい知識で適切な対処をすることが必要です。月経に伴う不調は労働生産性の低下にもつながっており、年に約４９１１億円の労働損失が生まれていることが判明しています。

荒田：

将来の妊娠に備えて男女が健康管理をする「プレコンセプションケア」も重要。より健全な妊娠・出産を期待できるとともに、新生児の健康にも好影響を与えます。特に母体の「痩せ」による赤ちゃんの低体重（低体重は糖尿病・高血圧など将来の成人病リスクを上昇させる）を防ぐことは非常に大切です。

大須賀：

適切な体重や体調の自己管理によって自身も健やかになり、女性なら婦人科がんや更年期障害、骨粗しょう症などの予防にもつながるでしょう。

荒田：

３０代後半になると卵子が急激に減少するという問題もありますし、まずは女性自身が正しい知識を身につけ、ケアをしながらキャリアプランを描いてほしいものです。

トーザン：

フランスでは１５歳から婦人科にかかることになっており、体の変化や避妊、ピルの活用などについて、様々なアドバイスを受けることができるんです。ピルは、仕事や生活に支障をきたさないよう、月経（痛）をコントロールする大事なツールになっています。

国がカップルの子育てを後押し

後藤：

フランスでは、女性が働けば働くほど出生数が増えており、トーザンさんはこの現象を「フレンチパラドックス」と呼んでいます。

トーザン：

結婚していないカップルを含め、家族手当などの手厚い公的支援が受けられるうえ、パートナーの協力も得られるので、出産で仕事を辞める女性はほとんどいません。多くの人が、仕事とライフイベントを両立できているのです。

白河：

少子化対策のお手本となる国ですよね。待機児童の問題もほとんどなく、「安心して子どもを産める空気」があると感じます。

トーザン：

「週３５時間労働制」によって長時間労働から解放され、育児参加など男性のライフスタイルが変化したことも、その要因となっているのでしょう。

国や企業、自治体で取り組み進む

後藤：

いま日本の企業では、健康に配慮しながら女性活躍を推進する取り組みが行われています。

白河：

多様な働き方が可能となるように評価制度を見直したり、業務効率を向上させてゆとりとやりがいのある職場環境を実現したりと、その手法も様々です。経済産業省では、企業の「健康経営^※」を推進しており、「健康経営銘柄」に認定した企業を表彰しています。
※従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組むこと。

「健康経営アワード２０１８」では「健康経営銘柄」２６社を表彰。
これから「働く女性の健康支援」についても柱に掲げていく。

　某大手化粧品メーカーは、出産・育児期の女性にやさしくするだけでなく、同時に活躍・キャリアアップができる仕組みづくりで話題になりました。男性を含めたすべての社員がフレキシブルに生産性高く働ける体制を整えることで、彼女たちが“特別扱い”とならない環境を目指したのです。この会社では、出産・育児期の女性が夜や土日のシフトでも活躍しています。

トーザン：

日本の女性は優秀な人が多いですし、ここから社会全体が変わっていかなければなりません。フランスだって、もともとは保守的な国だったわけで、労働時間の改善などにより、潮流が変わったのですから。

後藤：

三重県庁では、知事自らが育児休暇を取ったことをきっかけに、男性職員の９９％が育児休暇を取得するまでになったそうです。

トーザン：

「リーダーが空気を変える」ということの大切さが分かりますね。

白河：

経済面から考えても、若者にはぜひ「共働き・共育て」を提案したい。なぜなら、共働きとそうでない家庭では、生涯賃金が２億円ほど違うからです。夫婦で育児を分担して、妻が仕事を継続できるようにすることをおすすめします。途中から夫が育児に参入するのはハードルが高いようなので、スタートから巻き込んで一緒に楽しむことも重要かもしれません。夫が家事・育児をしっかりと行えば、２人目、３人目の子どもも産みやすくなるはずです。

女性の健康支援を国民運動に

大卒で正社員となった女性の生涯賃金は、出産退職をして子どもが６歳の時からアルバイトをすれば約４千万円、子ども２人の出産に育休を取り、その後も正社員として働き続ければ約２億５千万円と試算される。

荒田：

今日は医療者の立場として、また子育て期真っ只中で働く女性として、課題が鮮明になりました。「国民全員が女性の健康に対する理解を深めること」 「社会全体で子育てをする文化を育むこと」「働き方改革を進めていくこと」が、いま求められているのではないでしょうか。

大須賀：

女性が自由なライフスタイルを手に入れるためには「健康に対する知識を身につける」「健康に気をつける」「異常があれば対処し、異常がなくても予防する」という３段階が肝心。これらを実行するためには、家族、職場、国・自治体からのサポートが大きな助けとなります。皆さんで、女性が健やかに輝きつづけられる社会をつくりましょう。

＜総合司会＞　ＮＨＫ「きょうの料理」アナウンサー　後藤 繁榮 氏