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キャンパスナウ

▼2013 錦秋号

NEWS REPORT

さらなる教育研究の向上を推進へ

文部科学省の各種事業に本学プログラムが採択

研究大学強化促進事業

 同事業は世界水準の優れた研究活動を行う大学群の増強を目指して研究力強化の取り組みを支援するもので、支援対象となった22大学・機関のひとつとして本学も毎年3億円の助成金を10年間交付されることとなりました。

 本学では「Waseda Vision 150」に基づき、世界と競える研究集団を形成し社会と結びついた実学を推進するため、研究推進体制の強化、研究環境の整備・改革を加速し、国際研究大学としての地位の確立を目指します。

助成金 機関・大学名
4億円 東京大、京都大、東北大、名古屋大
3億円 早稲田大、筑波大、東京医歯大、東工大、電通大、大阪大、広島大、九州大、奈良先端大、自然科学研、高エネルギー研、情報・システム研
2億円 慶應大、北海道大、豊橋技科大、神戸大、岡山大、熊本大
私立大学戦略的研究
基盤形成支援事業

 柴山知也理工学術院教授を研究代表とするプロジェクト「減災研究の国際展開のための災害研究基盤の形成」が、本年度標記事業に選ばれ、早稲田大学内にカナダ、イギリス、イラン、インドネシア、タイ、タンザニア、ブータン、チリ、ベトナムなど世界各国の災害研究者が集い、津波・高潮・地震・噴火による複合災害研究を行う国際的研究拠点が形成されるととなりました。災害研究の先進国である日本の学問的蓄積、本学理工学術院内の災害研究の伝統を生かして、津波・地震による構造物被災の減災技術、および複合災害機構の解明と減災の2つの面から研究を展開していきます。

博士課程教育リーディングプログラム

 本年度の標記事業に、大学院基幹理工学研究科および創造理工学研究科を中心とした「実体情報学博士プログラム」が採択されました。

 本学申請の同プログラムは、情報技術が持つコンピューティングベネフィット(計算の効果)、通信技術が持つネットワークベネフィット(資源共有の効果)、機械技術が持つボディベネフィット(実在と力の効果)の複合的価値創出を指向する中で、医療・環境エネルギー等の重要分野におけるアプリケーションベネフィット(問題を解くこと自体の直接的価値)を導く「実体」と「情報」の融合学としての「実体情報学」を構成。この新学術領域におけるイノベーションを先導する、先見力、構想力、突破力を兼備した「システム・ネクスト」リーダーを輩出することを目指します。

※図中のD1、D2……は、博士課程における学年を示す