名古屋学院大学大学院（通信制）は、本学外国語学部および大学院外国語学研究科英語学専攻の実績を基礎にした英語学専攻を開設しています。日本で英語学専攻を設置している唯一の通信制大学院です。地理的、時間的な制約を超えて、英語学を学びたいという学習意欲の旺盛な方が多く学んでいます。

　英語学専攻の研究領域は3つから構成されています。英米語の構造に関する理論的・応用的研究を行う「英語学」、文学作品を通して英米の文化や社会の理解を深める「英米文学」、英語教育について理論的・実践的研究に取り組む「英語教育学」です。以上、3つの研究領域について通信指導およびスクーリング（面接指導）を通じて学び、学位論文の作成を行います。

●英語学専攻　博士前期課程

　国際語である英語の高度な運用能力と英語関連領域の専門的な知識を総合的に備えた人材の育成を目指し、英語教育従事者や仕事で英語を使用する社会人の語学力を高めたいという希望に応えるカリキュラムを編成しています。特に、社会人を対象に通信による指導を基本とした高度な専門教育を提供しています。

　英語学専攻では、現職の中学校や高等学校高校の英語教諭が英語教育のあり方や英語指導方法などについて検討したり、向上させるために学んでいるほか、企業や行政機関などで英語の必要性が高まっていることから、民間企業などの英語教育者も学んでいます。時代と共に日々変化する多様な英語ニーズに応えるカリキュラムのもと、各自が抱えている英語に関する課題の解決に向けて学ぶことができます。

●英語学専攻　博士後期課程

　博士後期課程では、英語学およびその関連領域について、国際化、情報化時代にふさわしい高度の学識と能力を備えた職業人および高等専門教育機関の研究者などの育成を目指しています。修了者には、最高学位である「博士」の学位が授与されます。

学修支援

• ◎通信教育で理解しにくかった点や疑問に思ったことなどを解消するため、普段の通信指導に加えて春季、夏季、冬季にスクリーング（面接指導）を行っています。博士前期課程では1年次に3回、2年次は1～2回、博士後期課程では1、2年次に4回、3年次に2回、指導教員から修士論文や博士論文の作成について直接指導を受けることができます。
• ◎院生の学修意欲に寄り添い、学修を支援するSC（Student Coordinator）を配置しています。SCは、教員への連絡や相談の橋渡しをするほか、事務手続きなどの窓口機能も果たし、自主的に学修に取り組む学生の声に広く応えています。
• ◎研究に必要な文献を探しやすいように、本学図書館が所蔵する文献をインターネットで検索できるシステムのOPAC（Online Public Access Catalog）を整えています。

CCS（キャンパスコミュニケーションサービス）

　本学では、専用のポータルサイト「CCS」を開設し、インターネットを使った遠隔指導を実施しています。「CCS」では、学修に必要な情報を開示しており、科目によっては、教員のホームページにアクセスすれば、そこに公開されている課題に取り組むことができるなど、自宅にいながら研究活動が行えることが通信教育の最大の魅力といえます。

長期履修制度

　長期履修制度とは、職業を有している等の事情により、通常の修業年限では大学院の教育課程の履修が困難な方に限り、標準修業年限を超えた修業年限にできる制度です。対象者は、職業を有する人をはじめ、出産、育児、介護、その他やむを得ない事情により、フルタイム学生としての修学が困難と認められる方です。標準修業年限の2倍の期間まで在学することができます。授業料は、標準修業年限と変わりません。長期履修制度を利用するには、入学前または在学中（最終年次を除く）の申請が必要です。

取得可能な免許（博士前期課程）

　博士前期課程では、授業科目のほとんどが中学校・高等学校教諭専修免許状（英語）の取得に必要な「教科に関する科目」として認定されています。既に同一学校種同教科の1種免許状を取得済みまたは取得見込みであれば、英語学専攻（博士前期課程）の所定科目を修得して、教育委員会に申請することで、中学校 または高等学校教諭の専修免許状（英語）を取得することができます。※教職課程は2018年度に再課程認定申請中

奨学金、学費減免、研究奨励金、教育訓練給付制度

●奨学金

• ○名古屋学院大学大学院奨学金（学業成績と人物のいずれも良好で、経済的理由により修学困難な学生の申請の中から選考のうえ、学費減免のための奨学金として、年額10万円を給付。）
• ○独立行政法人日本学生支援機構奨学金
• ○その他団体の奨学金

●大学院シニア学生授業料減免制度

大学院で学びたい、研究したいと考えているシニア層（満55歳以上の方）の学びや研究を経済的に支援する制度で、本学大学院に入学後、4月1日現在の年齢が満55歳以上であって、一定の条件を満たした場合、入学年度の授業料の50％の減免を受けることができます。

●研究奨励金

• ○大学院生共同研究・プロジェクト型研究奨励金
  院生の研究活動の活性化と研究水準の向上を図るため、院生が継続的・系統的に研究すべき基幹となる研究テーマを選定し、そのテーマに沿って複数の院生が1つの研究課題を共有して、協働的な研究活動を推進することを奨励しています。院生が行う共同研究またはプロジェクト型研究に対して、大学院生研究奨励金を1件あたり年間15万円を限度とし、支給します。
• ○大学院教育研究振興補助金
  本学院生または指導教員が学術論文、著書を公刊した場合、そこに至るまでに要した教育研究費用に対し、一定の条件のもとで、個人研究10万円、共同研究は1人10万円として人数分合計額を、それぞれ限度額として支給します。

●教育訓練給付制度

英語学専攻（博士前期課程）は、厚生労働省より「一般教育訓練講座」の指定を受けているため、修了後、授業料として要した金額の一部について、教育訓練給付金の支給を受けることができます。