長崎大学卓越大学院プログラム オンラインで結ぶ日英公開シンポジウム

3月8日分科会「コロナ禍の臨床現場と臨床研究」

　シンポジウム２日目と３日目は、主会場を長崎大学熱帯医学・グローバルヘルス研究科へ移し、ロンドン、東京などと結び「新型コロナとグローバルヘルス〜新興感染症のパンデミックにどう立ち向かったか。課題と教訓〜」をテーマにオンラインのみで公開シンポジウム分科会を開催し、約300人がライブ参加しました。
　シンポジウム２日目の３月８日前半は、「コロナ禍の臨床現場と臨床研究」について話し合われました。

基調講演

英国の臨床治験組織RECOVERYが2020年３月稼働
臨床介入研究がスピード、質量で進化 ：ピーター・ホービイ氏

　基調講演には世界で最も多くの患者が登録された英国の臨床治験組織”RECOVERY (Randomised Evaluation of COIVD-19 Therapy)”を主導したオックスフォード大学教授のピーター・ホービイ氏が登場しました。ホービイ氏は、2009年パンデミックインフルエンザのときの教訓、すなわち臨床的介入研究を開始した時期にはすでに流行が下火になり、治療や対策に直接生かせる研究成果を流行期間中にあげることができなかったことを反省して、2020年3月に立ち上げたRECOVERYによって、英国の臨床介入研究がそのスピード、そして質と量において、いかに進化したかについて説明しました。特に過去において実施された膨大な研究をレビューして、その大多数が答えようとする研究課題があまりに野心的であり、それに比して、サンプルサイズが小さ過ぎると結論付けました。そこでホービイ氏が見せた表（上図）はショッキングなものでした。同氏は、新型コロナのように魔法の薬が望めず、良くても効果が２割、３割程度の薬を想定したと説明しました。インフルエンザの場合もそうですが、重症呼吸器感染症に対する特効薬は初めから期待できなかったからです。この表によると、例えば、20％の死亡を結果として、それを25％抑える効果があったとしても、無作為抽出試験（RCT）では、一つの群に1751症例が必要となります。よって介入研究は、数千人規模でなければ、意味がないと断言しました。そして、「私たちが憂慮しなければならないことは、中途半端な規模でRCTを実施して、本当は効果がある候補薬を却下してしまうことだ」と忠告しました。

デキサメタゾン、トシリズマブの臨床的効果確認
世界でいち早くステロイド治療薬の効果を発信

　一方、我々がこれまで経験したことがないレベルの新型コロナ患者の負担が臨床現場へ押し寄せる中で、数多くの治療薬候補があり、そのなかで膨大な数の患者を登録するために行った数々の工夫についても、紹介しました。その一つは「必要な情報の共有も質疑応答も、治験実施者のトレーニングとその証明、薬の割り付け、結果の追跡など、ほとんどすべてをオンラインで完了できるシステム」を立ち上げたことです。加えて、研究デザインにおいては、後で別の候補薬を順次、他の治験と競合せずに追加できるような適応型デザイン(Adaptive design)としました。さらに驚異的なことは、患者追跡が、国レベルの既に存在する複数の臨床データベース（国営医療サービスが医療提供者の主体である英国では全入院患者、外来患者の全国的データベースが整備されていたことも大きい）と連結されることで、今回登録した患者を10年間にわたって追跡できる倫理承認を得ていることでした。研究予算には、国営医療サービスの研究組織として2006年に設立したNIHR（国立医療研究組織）に年間10億ポンド（150億円）の予算が付けられ、国内で実施される介入研究を統括したことから、重要な研究に優先して予算がつけられました。スピードも重視されており、RECOVERYが手掛けたHydroxychloroquine（ヒドロキシクロロキン。抗マラリア薬）は、3月23日に提出された申請書は即座に承認され、研究開始まで要した日数はたったの2日であったことを例として紹介しました。承認プロセスが早くなった理由の一つは、承認側と申請準備段階から一緒に議論したことや、極めてシンプルな介入研究としたことが理由であると述べました。
　ホービイ氏は、RECOVERYはこれまで７つの治療法を評価し、そのすべてが試験管の実験などで効果が期待されたものであったが、実際に臨床的効果が確認されたのはDexamethasone（デキサメタゾン）とTocilizumab（トシリズマブ）の２種類のみであったことを振り返り、質の高い介入研究を実施することの重要性を強調しました。同氏は「新型コロナは、英国の臨床現場に、臨床研究に参加することが日常化するという大きな遺産を残した」とも語りました。これらの臨床研究が、不安にあおられ、不確実な治療薬にすがるしかなかった臨床現場に光明をもたらしたことは確かであり、そのことを実感した英国医療従事者たちのRECOVERYに対する信頼度は高くなりました。日本の医療現場も含め、新型コロナ診療に対して手探り状態だった昨年前半、世界で最も早くステロイド注射薬によって重症コロナ患者の死亡率を下げることを明らかにしたRECOVERYによって、救われた命の数は計り知れません。

病棟、スタッフ再教育、大学病院全体が一丸
感染症病棟、集中治療室を大幅増加で対応　UCL病院 ：ロビン・ベイリー氏

　次にロンドン大学UCL病院教授で感染症病棟のコンサルタントも務めるロビン・ベイリー氏は、英国の第一波の混乱から多くの教訓を得て、第二波に対しては、大学病院全体が一丸となって、病棟のみならずスタッフを再教育して、感染症病棟や集中治療室を大幅に増加させて対応した様子を説明しました。なかでも臨床研究に参画することの意義について、またそれが日課となった状況についても言及しました。

RCTへの理解広める必要
新組織GLIDE結成、国内の臨床研究を支援　日本 ：杉浦亙氏

　最後に、国立国際医療研究センター臨床研究センター長の杉浦亙氏が、2020年日本国内で実施された臨床研究を振り返りました。同氏によると、３月から９月まで日本国内で実施された臨床研究のうち観察研究に参加した患者数が2,728人であったのに対し、RCTに参加した患者はたったの90人であったという現状を報告し、「日本の臨床医は、臨床研究に参加することに前向きであるが、プラセボが振り付けられるRCTへの理解を広める必要がある」と述べました。そして、国立国際医療研究センターを中心にGLIDE（Global Initiative for Infectious Diseases）という新たな組織をつくり、今後国内の臨床研究の支援をするとともに、国際的臨床研究グループとの連携を深めてゆきたいと抱負を語りました。

3月9日分科会「コロナ禍のラボサイエンス」

　シンポジウム3日目の3月9日前半は、「コロナ禍のラボサイエンス」をテーマに、日英両国で進行していた研究について語られました。

基調講演

新型コロナウイルスのゲノム情報
世界中で公開の半数以上が英国のデータ ：エマ・トムソン氏

　世界中で公開された新型コロナウイルスSARS-CoV-2のゲノム情報のうち、英国のCOG-UK(COVID-19 genomics UK Consortium)からのデータがその半数以上を占めます。このCOG-UKで中心的役割を担うグラスゴー大学兼LSHTM教授のエマ・トムソン氏が基調講演しました。COG-UKが生まれたのは、2021年3月11日。ケンブリッジ大学教授のシャロン・ピーコック氏が全国のウイルスゲノム研究者に呼びかけて始まりました。トムソン氏は、そのときの様子をはじめに説明しました。

予算がなくても、とにかく解析をスタート
16か所の研究施設、4つの公衆衛生局が参加

　そのとき集まった研究者たちは、ウイルスがベースラインとしてどのような分子配列構造をしていて、それぞれの分子が何をしていて、これからどのように変異して進化するのかを理解することが大事だということを分かっていました。そして、「全員が合意したことは、予算がなくても、とにかく解析をスタートすることだった」と誇らしげに語りました。既にゲノム解析をおこなっている16か所の研究施設が参加したこと、英国内の４つの公衆衛生局（イングランド、スコットランド、ウェールズ、北アイルランド）がコラボしたこと、ケンブリッジ大学のサンガー研究所が加わったことを成功の理由に挙げました。
　さらに、ウェルカムトラスト会長のジェレミー・ファーラー氏も支持し、複数のセクターが支援をして最終的に3200万ポンド(約48億円)の予算が措置されました。なかでもトムソン氏が強調したのは、「これまで必ずしも一緒に研究した経験がなく、むしろ個別に研究することの方が多かった研究者たちが、完全に協調し、知り得たすべての情報、実験方法、実験データ、ゲノム解析情報は即座に共有したことだ」と述べ、「このような経験はこれまでなかった大きな変化だった」と語りました。これだけの研究者が連帯することで、得られる研究力の大きさを実感したことを繰り返して言及し、連帯・協調することの意義を強調するとともに、研究にこれだけ多くの公的な予算を投資することの正当性については、「得られた研究成果を知ってもらえればわかっていただけるのではないか」と言ってから、説明を続けました。（続いて説明された、ゲノム解析からわかったことの詳細については、実際の発表をオンデマンドでご覧になれます）

膨大な種類のウイルスが国外から英国に流入
ウイルスゲノムデータと疫学情報のひもづけ解析で判明

　ウイルスゲノムデータと疫学情報をひもづけることで、昨年の第一波の初期から膨大な種類のウイルスが国外から英国に流入していたこと、それらが早期の段階で国内伝播したことがわかりました。ロックダウンの効果がウイルスゲノム情報から明確に示されたことや、病院のなかでのクラスターが患者からの伝播ではなく、医療従事者間の伝播であったことなど、これらのゲノム解析結果は、その後の院内感染対策、水際対策など公衆衛生対策へ迅速に反映されました。さらには、スパイクタンパクを中心として、流行初期から観察されたアミノ酸変異とそれによるウイルス特性への影響を網羅的に調べ、その結果を世界と共有しました。COG-UKのこういった基礎的な情報が、世界のどのグループよりも早く、星座のようなある意味をもった一群の変異をかたまりとして有する新たな変異株B1.1.7の出現に気が付くきっかけとなりました。

　

地道な情報が世界の変異株監視の土台

　また、これらの地道な情報が日本を含む世界の変異株を監視するための土台となっています。トムソン氏は、「しかし、このような一群の変異を有する変異株がどのように生まれてくるのか、例えば遺伝子組み換えが起きるか否かの可能性についてなど、もっと知らなければならないことがある」と締めくくりました。

日本でも疫学調査　～国立感染症研究所

　続いて、国立感染症研究所感染病理部長の鈴木忠樹氏と同部研究員の新城雄士氏が、国立感染症研究所で実施された新型コロナで死亡した患者の病理学的研究成果と、東京、大阪、宮城などの都市に居住する一般住民における新型コロナ感染状況を調べた血清疫学調査および新宿のホストクラブを対象に実施した疫学調査について、それらの成果を説明しました。また、東京大学医科学研究所教授の河岡義裕氏は、東大河岡教室や米国の大学との共同で行った研究成果から、これまでにわかったことをまとめて紹介されました。

日英の研究者が3日間、議論を展開
終息に向け、ワクチンを手に入れた2021年が正念場

　以上、2020年新型コロナ対策や研究で、非常にアクティブに活躍した日英の研究者が集まって、３日間にわたり議論を展開しました。新型コロナの終息に向けて、ワクチンを手に入れた2021年が正念場であるという認識は、いずれの登壇者にも共通していました。しかし、これからも出現する変異株をどこまで抑え込めるのか、ワクチンが普及したとしても、コロナ前の生活に戻ることはありません。感染対策を施しながらも、経済・社会へのダメージをどのように回避できるのか、ゴールはまだ見えてきません。今回のシンポジウムは、「地域を、国を、そして世界を、感染症から守るために必要なのは、確かなサイエンスと、確実性の高い科学的知見である」ことを教えてくれました。それは、一人の研究者や一つの組織によって成し遂げられることではなく、多様なバックグランドを持った研究者たちが、ボーダーを越えて連帯・協調し、互いに学びあったときに、さらなるパワーが生まれることも学びました。2021年、長崎大学熱帯医学・グローバルヘルス研究科は、これまで以上に国境や専門性、そして産学官の組織という境界を越えて、世界と連帯・協調し、新型コロナを含むグローバルな健康問題の解決に向けて努力してゆきます。そして、世界の保健医療に貢献することが、私たちの健康を守ることになるのだと信じております。