銅は銀に次いで導電性に優れた金属。電化製品や電気系統といった生活・産業インフラに欠かせない素材だ。その銅が脱炭素社会実現のための大きな鍵を握り始めている。

　その要因の一つが風力・太陽光発電等の再エネを中心とした電化の進展。これを支える為の送電インフラ拡充に加え、発電設備の増加（発電機のコイルや電気系統を結ぶ導線には多量の銅が使われる）により、今後20年で電力分野の銅需要は2倍になるという予測もある。

　もう一つの要因がEVの普及だ。コイルに銅線を使うモーターがエンジンの代わりに使われ、主要部品の組み電線も延長され、銅の使用量はガソリン車の約3倍になるという。

　国際エネルギー機関は、再エネとEVへのシフトが加速することで、2020年代半ばに銅の需要が供給を上回ると予測。脱炭素社会を目指す上でも銅の安定供給は喫緊の課題で、三菱商事は昨年10月に発表した「カーボンニュートラル社会へのロードマップ」の中でも銅事業を脱炭素化の中核事業に位置づけている。

　同社の強みは、銅価格が比較的安かった1980年代からチリやペルーの銅鉱山へ出資し、現在も高いコスト競争力を維持していること。さらに2018年に権益を買い増した、未開発案件の中で世界最大規模の埋蔵量を持つペルーのケジャベコ銅鉱山の生産も今年中に始まる予定で、三菱商事の持ち分生産量は従来の約1.5倍に拡大し、本邦最大の銅生産者となる見通し。

　鉱山開発において、環境対策や地元社会への貢献にも三菱商事は力を入れている。例えば、「水」。銅は選鉱の過程で大量の水を必要とするが、銅鉱山のある地域は渇水対策の必要な所が多い。そこで一部の鉱山では海水を淡水化するプラントの導入を始めた。温室効果ガス排出削減のため、全鉱山で再エネ由来の電力への切り替えも進めている。

　ケジャベコ銅鉱山では地元自治体や地域住民と1年半対話を続け、水資源の調達方法や環境保護、地域貢献等に関する合意をまとめた。

　三菱商事はこれからも拡大する銅需要を支えるべく、環境対策や地域共生の取り組みを通じた鉱山のサステナブルな開発・操業による安定供給の実現を目指す。そうした先を見通した取り組みが、来たるべき次世代のエネルギー・トランスフォーメーションにつながっていく。