筆者は、今年、八十路の坂を下り始めたが、お陰様で、今のところ、元気な振りをして、研究活動を続けている。中央大学理工学部定年の７０歳になる直前、文部科学省の２１世紀ＣＯＥ（Center of Excellence）の最下位争いに勝ち抜いたのが運命だった。ＣＯＥは、国公私立大学が名誉を掛けて競争した研究プロジェクトで、旧７帝国大の約半数、そして私の母校、東工大も、情報系は採択されず、「先生、東工大を裏切りましたね」と冷やかされたような激戦だった。そして、数名のポスドクをＣＯＥ研究員として採用した。だが、ＣＯＥが終わっても、ポスドクは定職を見付けることが出来ず、その後も３年刻みで、研究開発機構から政府系大型研究プロジェクトに応募して、ポスドクの研究を支え、成果を生み出してきた。若い研究者の邪魔をするつもりは毛頭無いのだが、人件費の出せるような大型プロジェクトの申請は、広い視野と経験が求められる場合が多く、若い研究者が代表となるのは難しいのだ。その内、大学や企業を定年退職はしても研究意欲に溢れる高齢研究者が集まってきた。現在、総務省のＳＣＯＰＥという委託研究を１０名以上のグループで進めているが、約半数は、７０歳を超えている。ＳＣＯＰＥ研究の内容は、後述するとして、先ず、シニア研究者の活用について提案をしておきたい。

光輝会の活動

　現在の日本の研究力の衰退は実に嘆かわしい状況である。研究文化が社会的に理解されていないのだが、これについては、ノーベル賞受賞者達がメディア等で訴えているので、繰り返さない。私が主張したいのは、シニア研究者の活用である。研究の居場所があれば、研究したい高齢者は少なくない。だが、「老後って詰まらないねー」と嘆きつつ、生涯を閉じる元一流研究者も少なくない。本人の為にも、日本の為にも勿体無いではないか。

　その一方、笠原正雄京都工芸繊維大名誉教授のように、８０歳を越えても研究を続けて論文を発表し、その傍ら、小説の執筆にも余念が無いシニアも見受けられる。また、同じく昭和１１年生まれの長尾真元京大総長は、最近「情報学は哲学の最前線」を出版された。安西祐一郎元慶應義塾長は、若い頃の博士号とは別に、先日、博士（哲学）を取得された。そのお祝い会に駆けつけ感銘を受けた。

　近頃、壮年の現役研究者は、短期的・計画的・実用化研究のための競争的資金獲得に翻弄され、自由な発想で研究にチャレンジ出来る研究費も時間も無いという嘆かわしい状況にある。これに対して、シニア研究者は、最低生活は保障されているから、研究時間はあり、議論したり、学会発表したりする経費と居場所があれば、永い経験と広い視野を活かし、成果を出せる環境にある。中央大学研究開発機構には、福岡機構教授を初め、多数のシニア研究者が、活発な研究活動を続けている。そこで、筆者は元ＮＥＣ研究者の並木淳治氏等と共に、そのような研究環境を広く生み出すための会を「光輝会」（後期高齢者に因んで）と名付けて立ち上げ、活動を続けている。並木氏は、電子情報通信学会に光輝会の特別研究会を設立された。

総務省ＳＣＯＰＥ（戦略的情報通信研究開発推進事業）研究「ＩｏＴデバイス認証基盤の構築と新 ＡＩ 手法による表情認識の医療介護への応用」の活動状況

　本研究は、一般社団法人 セキュアＩＯＴプラットフォーム協議会（理事長　辻井重男）と中央大学研究開発機構の連携により、平成３０年度～令和２年度（予定）に掛けて実施している（代表研究者 辻井、中央大学代表研究者 白鳥則郎機構教授）。冒頭にも述べたように、１０数名の研究者から成るこのプロジェクト研究チームの約半数は、シニア研究者であり、毎週のゼミで、活発な議論を闘わしている。

　研究内容は、デバイス層から社会・文化層までの真贋判定・真正性保証を理念としている。以下、各層について説明する。分かり易さの為、上位層から始めよう。

情報サービス層、及び、社会・文化層

　現在のＡＩ（人工知能・機械学習）は、敵対学習と言う深刻な課題を抱えている。例えば、図に示すように、正岡子規の写真を夏目漱石に、或いは、哲学者カントの顔をヘーゲルに、誤認識させることが出来てしまう。これは、教師付き深層学習によるＡＩが、幾何学的基盤を平面的なユークリッド幾何学においているからである。これに対し、中央大学の趙教授等は、人間の表情を知覚する特性を考慮し、リーマン幾何学、即ち、曲がった空間の幾何学を用いて、敵対学習を防止できるＡＩの理論構築に成功し、国際会議で高い評価を得、また、元趙研究室大学院学生の炭矢氏は、日本放送賞、及び、デジタルフォレンジック研究会若手賞を受賞している。現在、ＡＩ研究は、国際的競争が熾烈を極めているが、日本の産業界も、外国の後を追うばかりでなく、このような画期的な理論が日本から生まれていることに注目し、実用に繋げることを期待している。

　さて、社会層・文化層にまで、話題を広げれば、ＳＮＳの普及により、フェイク・ニュースの氾濫が深刻な話題となっている。ＳＣＯＰＥ研究では、佐藤　直 機構研究員が、考察を深めている。

　しかし、フェイク・ニュースは、今に始まった話ではない。太平洋戦争の頃、小学生（国民学校生）だった私は、毎日のように、大本営発表と言うフェイク・ニュースを聴かされていた。現在、私が、興味を持っているのは、「世界最高の知性を目指した筈の京都学派は何故、戦争協力へ堕ちたのか」（菅原　潤著：京都学派）である。平和論は別として、日米の国力に１桁の差があるという現実に対する認識が甘かったのではないか、と考えている。現実を見極める客観的・批判的自我意識の深化が今こそ、求められているにも拘わらず、戦時中の文化人・評論家達を批判する著作を記している現在の著者達の多くが、そのことに触れていないのが不思議でならない。

データ管理層の情報漏洩防止・真正性保証

　ＤＸ（デジタル・トランスフォーメイション）が叫ばれる昨今である。

　ＤＸのシステム基盤はPublic Cloudであろう。競争相手や管理者に対して、情報漏洩・改竄を防止し、情報の真正性を保証する為には、平文のままではなく、暗号化してクラウドに預けねばならない。そして、それらの情報を処理する場合、一旦、平文に戻して処理することは、情報漏洩の機会を増やすことになる。そこで、我々のＳＣＯＰＥ研究では、暗号化したままで、計算や検索を実行する研究を、山口浩機構教授や五太子政史研究員等が進めている。

インターネットにおける送信者の真正性保証

　インターネットにおけるサイバー攻撃では、標的型攻撃が深刻になっている。ＩＰＡが、毎年実施している、「組織に対する、最も深刻なサイバー攻撃は何か」と言うアンケート調査では、このところ、標的型攻撃がトップである。標的型攻撃とは、喩えて言えば、家康側は、先ず、大阪城の弱いところに取り付き、そこから、淀君・秀頼のいる本丸にこっそり攻め入って、家康との間に伝送路を張り、重要情報を盗み出すという類の攻撃である。標的型攻撃に対しては、多くの組織が、「怪しい添付ファイルは開くな」という教育などの防御対策をとっている。しかし、怪しい添付ファイルは開く社員が減っても、ゼロには出来ない。孤塁を守るだけでは効果は薄いのである。ネットワーク全体で対策を取らねばならない。そのため、国際的には、Ｓ／ＭＩＭＥ (Secure/ Multi-purpose Internet Media Extensions)という基準が、２０年以上前に定められている。送信者の真正性を受信者に対して保証する為である。これを個人まで普及させようとすると、コスト、手間などの課題も多いが、先ずは、組織間から導入してどうだろうか、という提案を、２年ほど前に、新聞に寄稿したところ、防衛省のある幹部が中央大学へ部下数名を連れて来られ、防衛産業界で導入するとのことであった。現在、かなり進められているようである。

　私は、講演などの度に、Ｓ／ＭＩＭＥの導入を薦めている。そのために、高価な長い箸を購入した。「長い箸しか無く、自分の口に、食べ物を入れられないとき、互いに相手の口に入れ合おう」と言う仏教説話を喩えにする為である。また、近江商人の「売り手良し、買い手良し、世間良し」を言い換えて「送り手良し、受け手良し、ネット良し」とも言っている。ネットモラルとはそういうものではないだろうか。

　ＩＴ技術は、日に日に進む。法制度・標準化もどうにかこれを追いかける。しかし、追いつかないのは、倫理・道徳であり、行動規範である。日本赤十字の創立者、佐野常民は「文明の進歩は、道徳の進歩を伴わざるべからず」と言ったが、これが難しい。

　ＳＣＯＰＥ研究では、研究開発機構の才所敏明研究員が中心になって、組織対応のＳ／ＭＩＭＥの効率化や、ＩｏＴまで含めた拡張システムの検討を行うと共に、社会的認知活動を行っている。

デバイス層

　５００億とも言われる万物が情報を発する時代となった。細かいセンサーまで含めると、千差万別どころではなく、センサー兆別にも達する。医療機器や重要インフラ等から送信モノを偽られては、人の命にも係る。そこで、ＳＣＯＰＥ研究では、セキュアＩｏＴプラットフォーム協議会が中心となって、重要デバイスに、電子認証の埋め込み方式の実装に向けて研究開発を進めている。

　また、筆者は、究極の本人確認をどのように保証するか、マイナンバーで良いのかについて検討している。個人個人を、世界で１人、確実に同定できるＳＴＲ(Short Tandem Repeat) と言う身体情報等のプライバシー情報を含まないＤＮＡデジタル情報を公開鍵の秘密鍵に数学的に埋め込む方式（３階層公開鍵方式）を提案している。法的・倫理的考察やブロックチェインへの応用も含め、中央大学法学部四方教授、山沢昌夫・才所敏明機構研究員、アドイン研究所の佐々木浩二社長、鈴木伸治氏と連名で、今年７月、電子情報通信学会で発表する予定である。

　以上のように、学際的・総合的研究を進める場として、中央大学研究開発機構は適切で不可欠な居場所であり、今後の活動が期待される。

辻井　重男（つじい・しげお）／中央大学研究開発機構　機構教授
専門分野　情報セキュリティ・暗号の理論と歴史

生年月日　１９３３年生まれ　（８５歳）

現職

中央大学　研究開発機構　フェロー・教授
セキュアＩｏＴプラットフォーム協議会理事長
東京工業大学　名誉教授
情報セキュリティ大学院大学初代学長・名誉教授
日本ペンクラブ会員

１９５８　東京工業大学工学部電気工学コース　卒業
１９７０　工学博士（東京工業大学）
１９７８　東京工業大学工学部　教授
１９９４　中央大学理工学部　教授
１９９６　電子情報通信学会　会長
１９９９　中央大学研究開発機構　機構長
２０００　総務省電波管理審議会　会長
２００３　日本学術会議　会員
２００４　情報セキュリティ大学院大学　学長
２００７―日本ペンクラブ会員
２０１０　マルチメデイア振興センター理事長
２０１３　放送セキュリティセンター理事長
２０１７　セキュアＩｏＴプラットフォーム協議会理事長

受賞歴

１９７８　発明協会関東地方発明表彰
１９９６　電子情報通信学会功績賞
２００４　ＮＨＫ放送文化賞
２００９　瑞宝中綬章
２０１４　ＮＥＣ財団　Ｃ＆Ｃ賞

著書

暗号―情報セキュリティの技術と歴史　講談社学術文庫
情報社会・セキュリティ・倫理　電子情報通信学会編　コロナ社出版　等