回復期リハビリテーションの先進医療特集
回復期リハビリテーションとは、脳血管疾患や大腿骨骨折などの病気で急性期を脱した後、日常生活を送るために障害の改善が必要な患者さんに、看護師や療法士など専門職種がチームとなってリハビリテーションを行うことをいいます。その実践の場である回復期リハビリテーション病棟の質を高めることを目的に、様々な取り組みを行っている回復期リハビリテーション病棟協会の園田茂副会長に、その内容や評価方法についてうかがいました。
回復期リハビリテーション病棟協会
副会長
園田 茂
1985年慶應義塾大学医学部卒業、同大学リハビリテーション科入局。1995年東京都リハビリテーション病院医長。1997年慶應義塾大学月が瀬リハビリセンター専任講師。2000年藤田保健衛生大学(現 藤田医科大学)医学部リハビリ医学講座助教授、2002年同教授。2003年より同大学七栗サナトリウム(現 七栗記念病院)病院長。日本リハビリテーション医学会特任理事、日本脳卒中学会幹事。日本専門医機構認定リハビリテーション科専門医。
回復期リハビリテーション病棟は、残存障害を克服しながらADL (日常生活動作)を回復することを目的としています。その実現のために、リハビリテーション科専門医や看護師、療法士、管理栄養士といった専門職の育成を目的に行われているのが、協会主催の研修です。
コロナによって、当初は止むを得ずオンラインでの研修会を始めましたが、現在は提供する側もスキルアップし、全職種研修や個別の職種の研修も以前同様かそれ以上に開催し、地方からの参加者も増えました。
リハビリは部署ごとそれぞれのスキルを上げる必要があり、同時に一緒に働く看護師や療法士などスタッフがお互いの状況を理解しておくとより歯車が噛み合うため、質の向上に前向きな回リハ病院はこうした研修を利用しています。
また、近年のトレンドでもあるロボットを活用したリハビリは、療法士と異なりスキルの違いがない上、運動量を増やしたリハビリが効果的というような目的がしっかりある場合に非常に有用です。とはいえ、まだ全国的に普及しているとはいえない状態ですので、今後の普及を期待しています。
現在、回復期リハ病棟の病床数は、約9万2600床(2022年3月協会調べ)です。その質を測るものに、日本医療機能評価機構によるリハビリテーション病院の認定があります。各職種の専門性、チーム医療などの項目がその対象で、医師・看護師・療法士からなる評価者による訪問審査が行われ、病院の医療プロセスが正しく反映されやすいと考えられます。評価のポイントは「安心・安全で効率的なリハ・ケアの提供」「地域との切れ目のない連携」「職員の専門性の発揮、および専門性を習得するための教育体制」の3点です。
この認定を受けた病院を対象にした、「高度・専門機能評価リハビリテーション(回復期)バージョン1.0」の認定が2020年から始まっています。これは、従来の「付加機能評価リハビリテーション機能(回復期)」を進化させたものです。
2022年4月には診療報酬改定があり、入院料の評価体系・要件の見直しがありました。それによって、一部の入院料の条件に「日本医療機能評価機構による第三者の評価を受けていることが望ましい」が追加されました。これは、どのように治療や評価を行うかのプロセスの評価であり、1日でADLがどの程度改善するかを計測した「実績指数」と組み合わせることで、質と成果の両面をバランス良く捉えていけると思われます。
またこの改定では、ADLが低い患者さんをより多く入院させる方向になり、各病棟は介助面でもリハビリ面でもさらに効率化を図って最善を尽くせる方向を模索しています。
よい回リハ病院を選ぶポイントは、機能評価認定がされていること、リハビリ科の専門医がいることと、患者数に対する療法士の数も大事です。回リハ病棟協会のサイトから、病院を見比べるといいでしょう。